よくあるリフォームのトラブル

リフォーム初心者が陥りやすいトラブルとは?

マイホーム建設ほどではないにしろ、多くの方にとってリフォームの経験はそんなに多くないことでしょう。それだけに、慣れないことばかりで、さまざまなトラブルに泣かされた……という話もよく耳にします。

もちろん信頼できる業者を見つけられればほとんどの問題は解決できますが、ノントラブルで済ますためにはやはり施主としても相応の知識で武装することが必要です。ここでは、川崎市宮前区でリフォーム・リノベーションを手がける「株式会社トウシン住宅」がプロの経験、視点からリフォームにありがちなトラブルとその回避の仕方についてお話しします。

リフォームで起こりがちな5大トラブル

1. 仕上がりのイメージが打ち合わせ時のものと違う

1. 仕上がりのイメージが打ち合わせ時のものと違う

カタログを見て慎重に選んだはずのフローリングだったのに、施工現場で現物を目にしたらなんとなく質感も安っぽく、イメージと違っていたとか、外壁の塗色を色見本で確認して決めたのに仕上がってみたら想像より濃い色だったというようなことは実際によくあります。

これは、ほかの部材や設備全般に共通していることですが、多くは事前に現物を確認しないために生じたトラブルでお客様の側にも責任があると言えます。もちろん、現物を見せずに選択をお客様にゆだねる業者の側にも問題はあるでしょう。

対策 「必ず現物を確認すること」
リフォームで使用する内装材やキッチン、浴室、トイレなどの設備は色、形状、質感なども含めて現物を見てから選びましょう。カタログだけで判断するのは危険です。また、外壁の塗色はできるだけ面積の大きな色見本を見て選ぶか、同じ塗色を施した別の物件を見て確認するようにしたいところです。
2. 業者のせいでトラブル発生。それなのに責任追及できない

2. 業者のせいでトラブル発生。それなのに責任追及できない

新築工事ほどではないにしろ、大きな金額が動くのがリフォームです。それなのに、「工事一式」といったざっくりした内容の見積書しか寄こさない、工事契約書すら交わさないというとんでもない業者が多いのもこの業界。

もし、まかり間違ってこんな業者に発注したらどうなるか? 万が一トラブルが発生しても、見積書もいい加減、契約書もなしでは、その責任を法的に追及できず、お客様としては泣き寝入りするしかありません。「約束と違う」と叫んだところで、その約束を記した契約書がなければもうお手上げです。法的には口約束も契約として認められますが、それを立証できなければ何の効力も発生しません。

対策 「工事契約書を出さないような業者は最初から選ばない」
最大の安全策は工事契約書を出し渋るような業者を選ばないこと。工事契約書さえあれば、工事に瑕疵(かし)があった場合でも弁護士を通じて責任を追及できます。また、工事中は、契約書があるからと安心せず、現場の写真をこまめに撮って記録として残しておきましょう。これも何かあった際には強力な証拠になるからです。
3. 事前に近隣挨拶がなく、騒音でご近所とトラブルに

3. 事前に近隣挨拶がなく、騒音でご近所とトラブルに

これもよくあるトラブルの代表格。ふつう、施工直前ともなればリフォーム会社の担当が「工事中には騒音などでご迷惑をおかけします」とご近隣へ挨拶に出向いてくれるものですが、質の悪い業者ではこうした基本が徹底していないため、あとでご近所ともめたり、不仲になったりといった問題に発展するケースも少なくありません。確かに、ご近所さんの立場からすれば、何の前触れもなく工事が始まり、そこから何日もわたってイヤな音が響いてきたら気を悪くして当然です。

対策 「積極的にご近所挨拶に出向いてくれる業者を選ぶ」
まず、業者に相談した際には、施工前の挨拶回りをしてくれるかどうか事前に確認すべきです。それで、言葉を曖昧に濁すような業者、「お隣さんだけでいいですか?」と、最初から手抜き宣言するような業者は選択肢から外すことです。良心的な業者なら施主の希望通りのお宅を回って挨拶してくれるでしょう。でも、もっと大事なことは、施主であるお客様ご本人が大事なご近所様に工事について事前に伝えておくことでしょう。
4. 見積もり漏れによる追加請求が発生した

4. 見積もり漏れによる追加請求が発生した

工事契約書も重要ですが、リフォームでは見積書もそれと同じくらい大事な証拠物件のひとつ。たとえば、古い洋式便器を最新のウォシュレットに交換するようなケースで、ふたを開けてみたら肝心の床面が損傷していてそのままでは工事にならないといったような場合、その補修や修繕などで別途費用が発生することがあります。施主であるお客様にとってはまさに寝耳に水で、想定外の出費に「聞いてないよ~」ということになりかねない事態でしょう。

もちろん、施工前に切り出されればなんとか対処のしようもありますが、工事完了後では手の打ちようがありません。これはないだろうと抗議しても、相手が悪質な業者だと「お客様から指示されたから」と責任逃れをする可能性もあります。もちろん良心的なリフォーム業者なら、事前の現地調査を徹底しているので、床面の損傷も見逃すこともなく、その補修費用も見積書に盛り込んでくるので安心です。

対策 「現地調査を重視する業者を選ぶ+
着工後の変更は逐一確認する」
前述のように、現地調査さえ徹底していれば、目的の工事を妨げるような要因がないかどうかは事前に把握できます。したがって、現地調査すらせずにいい加減に工事を進めようとするような業者は最初から候補から除外すべきと言えます。また、施主となるお客様の側も、曖昧な指示を避け、着工後の変更は逐一担当者に確認するなど、注意を怠らないようにすることが肝心です。
5. 引き渡し後に問題発生!

5. 引き渡し後に問題発生!

新築でもリフォームでも、工事と名の付くものが完了する直前には、施主であるお客様立ち会いのもとで完成検査が実施されます。それで何も問題がなければ無事に引き渡しとなるわけですが、そこで生活をスタートさせてしばらく経過してから、「おや?」という不具合、異常を発見したとしたらどうでしょう。施主が現場を確認してOKを出してしまった以上、業者に対して責任を一方的に追及できなくなります。もちろん、見落としではなく、生活する中で発生した不具合かもしれません。いずれにしても、真相は闇の中――これでは、まったくラチが明きません。

対策 「完成検査では要所をくまなくチェック。写真撮影も有効」
責任の所在を明らかにするには、どの時点でその不具合が生じたかを立証しなければなりません。その意味ではやはり施主である方が、当事者の意識をもって、現場をくまなくチェックしておく必要があると言えるでしょう。完成検査でもし何らかの不具合が発見できていればその場で業者に補修させることも容易です。また、目視でチェックしきれないと判断したら、現場を撮影し、データを保存しておくのも手です。これが後々、有力な証拠となるでしょう。